【バッチリ分かる！】仮想通貨「ビットコイン(BTC)」の使い方：基本編【仮想通貨の基礎・基本を学ぼう】

こんにちは、yodakaです。

こんな悩みを解決する記事を用意しました。

私は、2020年から主に米国株投資信託を主体とした資産運用をしています。

2021年からは、仮想通貨やNFTなどのデジタル資産も運用しています。

SNSでは、仮想通貨やDeFiに関連する発信もしています。

【再現性あり！】NFT投資で100倍の利益を出した話【NFT投資のリスクも併せて解説】 https://t.co/P6GDeEEb6G @yodakablogより

— yodaka(よだか)＠Crypto×DeFi×NFT (@yodakablog) July 22, 2022

そんな私が、仮想通貨を触っていて得た知見をまとめました。

ぜひ、最後まで読んでみて下さい。

そもそも仮想通貨とは？

最も有名な仮想通貨は「ビットコイン(BTC)」ですが、他にもさまざまな仮想通貨が存在します。

仮想通貨には、以下の特徴があります。

まずは、仮想通貨の特徴を整理していきましょう。

仮想通貨の比較対象として「法定通貨」「電子マネー」と比べながら、仮想通貨の特徴を整理していきましょう。

法定通貨との違い

法定通貨とは、ざっくり言うと

「国が発行しているお金」

のこと。

日本であれば「円」、アメリカであれば「米ドル」、イギリスは「ポンド」、中国は「元」など、国ごとに様々な通貨が発行されています。

これらの通貨は、その価値を何らかのかたちで「国」が保証してくれています。

これらの通貨は「特定の決まりのもと」で使うことができます。

決まりに違反した際の罰則なども、国ごとに定められています。

決まりを定めているのは「中央管理者」と呼ばれ、大抵の場合は「国」がこの役割を担っていますが、世界基準のルールも存在します。

国は、自国の通貨の価値が上がり過ぎたり下がり過ぎたりしないよう、様々な形(発行数・金利・関税の調整など)で法定通貨の価格を適切なバランスに保とうとします。

つまり、法定通貨とは

「管理者が価値を保証し、コントロールしているお金」

と言い換えることもできるのです。

法定通貨は、使う際の決まりが細かく設けられているので、誰でも同じ決まりのもとで扱うことができるという反面、その決まりを制限だと感じる人たちも一定数存在します。

また、法定通貨の取引の実態においては、その内容が世間にオープンでないこともあるため、一部の権力者に富や権力が集中するという側面もあります。

そこで、「国や中央管理者から自由な経済圏」を作るために生まれたのが仮想通貨です。

仮想通貨の根底には、

「法定通貨がもたらす制限から自由になる」

という理念があります。

法定通貨の性質を整理すると、仮想通貨の性質が見えてきます。

法定通貨と比較しながら、仮想通貨の基本的な性質をまとめていきましょう。

法定通貨	仮想通貨
中央管理者あり →管理権限が一部の権力者に集中する →取引情報が隠されることもある →一部の人が有利になるように情報が操作されるリスクがある	中央管理者なし →オンライン上で管理される≒管理権限が分散する →方法さえ分かれば、誰でも取引履歴にアクセス可能 →情報の透明性が高い
価格のコントロール可能 →発行数・金利・関税の調整などで、価格の調整に直接介入できる →市場以外にも価格決定の要素がある	価格のコントロール不可能 →需要を供給のバランスで価格が決まる →市場が価値を決める
中央管理者が価値の保証をする →硬貨や紙幣など →現物としての実体をもつ →受け渡し・決済に時間と手間がかかる	価値の保証がない →オンライン上のデジタルデータ →現物としての実体をもたない →受け渡し・決済のコストが低い
国や世界基準での決まりがある →決まりのもとで守られる ※この決まりを「制限がかかる」と感じる人もいる	国や世界基準での決まりがない →使用者を守る決まりがない →完全に自己責任の世界

以上の表を見ると、ブロックチェーンという技術が、法定通貨の課題を解決する役割を果たそうとしていることが分かります。

電子マネーとの違い

続いて、「仮想通貨」と「電子マネー」の違いについて見ていきましょう。

どちらも電子データのやり取りが可能な「デジタル資産」です。

２つを区別する要素は、非常にシンプルで

法定通貨を基準としているかどうか

です。

電子マネーは

「法定通貨を基準としてるもの」

です。

電子マネーの例としては、クレジットカードやプリペイドカード、PayPayやLINEPayなどが分かりやすいです。

電子マネーもデジタルデータのやり取りではありますが、電子マネーによってやり取りされるのはあくまで「法定通貨」。

一方、仮想通貨は

「法定通貨を基準としないもの」

です。

決済時のトラブルや間違い・詐欺被害などがあったときに、適切な手順を踏めば法律に守ってもらえる可能性があります。

場合によっては、詐欺や不正を働いた相手に法的に何らかの罰も与えられることもあります。

そのことが市場に広がれば、長期的には詐欺や不正が市場から減っていき、市場自体の健全性も高まります。

一方、仮想通貨は法定通貨とは異なるため、トラブルや詐欺被害についての法律の適応が、仮想通貨に特化したものでない場合もあります。

ビットコイン(BTC)の使い道

ここからは、ビットコインに絞って、仮想通貨がどんなことに使われているのかを説明していきます。

ビットコインの使い道は、大きく3種類に分けられます。

順番に見ていきましょう。

送金

ビットコインは、送金の手段として用いられます。

特に、国を跨いだ送金の手段として非常に優秀です。

誰の許可も必要なく、個人が簡単の送金を済ませることができます。

メールを送るくらいの感覚で、一瞬で送金可能です。

法定通貨を国外に送金をしようとすると、金融機関に問い合わせて本人確認をして、仲介業者にも利用料を抜かれ、場合によっては為替(通貨の変換)手数料もかかってしまうこともあります。

しかも、手続きは即日通るとも限りません。

単に送金の手間とコストと時間を考えると、仮想通貨の送金は、法定通貨と比べて圧倒的に便利です。

ビットコイン用のウェブウォレットを持っていれば、誰でもビットコインの送金ができるようになります。

個人がビットコインの送金をするには、仮想通貨の取引所を利用するのが一般的ですが、取引所を介さないで完全に個人で管理する仮想通貨ウォレットのアカウントを作成することも可能です

決済

ビットコインは、決済の手段としても使えます。

現在、日本でも一部の店舗やオンラインショッピングでは、ビットコインによる支払いが認められています。

通信販売では82店舗、実店舗では260店舗以上が、ビットコイン決済に対応しています。

しかし、ビットコイン決済には、数々の課題もあります。

代表的なものは、店舗によって注文金額の上限が定められていたり、法定通貨の決済と比べて時間がかかったりするという点。

最も気をつけるべきことは、購入した際に、税金がかかる可能性があるということです。

ビットコインが購入時よりも値上がりしていれば、その差額は所得として計上され、所得税の対象となります。

しかし、購入時よりも値下がりしていた場合は、損失として計上することはできません。

ビットコインでの決済は、乗り越えなければならない課題が数多くあるようです。

また、エルサルバドルでは、ビットコインを法定通貨と同じように扱う制度ができましたが、支払いの手段としては、なかなか浸透しづらい現実があります。

価格変動の激しい金融資産は、決済手段として不人気になるのも仕方がないでしょう。

ビットコイン自体は、法定通貨と同レベルでの決済の手段としては不向きなため、その課題を解決するために「ステーブルコイン」という仮想通貨が登場してきたのです。

近年、海外では、「価格の安定した仮想通貨」が次々に開発されていて、今後の拡大が期待されています。

金融商品

一般人がビットコインを扱うときに、最もメジャーなケースが「金融商品」としての側面です。

金融商品として見た場合、様々なケースでお金と絡んでいることが分かります。

短期トレードや中・長期投資の対象

ビットコインは、株式のトレードのように金融市場を形成しています。

そのため、「安く買って、高くうる」と売買の原則に基づいて、日々、盛んなトレードが行われているのです。

価格の変動幅が大きいと言うことは、そこを上手くつけば大きな利益を上げられる可能性もあるのです。

担保としてのビットコイン

ステーブルコインの中には、ビットコインを担保として発行できるものがあります。

例えばMaker DAOの発行するDAIというステーブルコインは、実際に様々な商品を購入できるようにサービスが整ってきています。

また、寄付やゲームの購入、投資手段としてもDAIが用いられるケースがあります。

ビットコインを担保にDAIを発行して(正確には借入ですが)、そのDAIを別の形で資産運用することで、お金を増やすことができるのです。

情報感度の高い方は、すでにDeFi(分散型金融)と呼ばれる仕組みの中で、どんどんお金を増やしています。

このブログも、DeFi運用を通して資産を増やすということがコンセプトの一つです。

ビットコイン(BTC)を使うメリット・デメリット

メリット

送金のコストが低い

送金にかかる手間が少ないことや送金にかかる時間が短くて済むことで、お金のやり取りにかかるコストを減らすことができます。

現在の金融の問題として、複雑な仕組みの理解や多重の手続きが必要という点があり、仮想通貨はその問題を解決します。

ビットコインを用いることで、仲介業者などを一切はさまず、当事者同士のシンプルなやり取りが可能です。

お金本来の役割である「価値のやりとりを肩代わりする」という点では、ビットコインを使うメリットがあると言えるでしょう。

24時間使える

ネット環境が使える限り、24時間、世界のどこにいてもビットコインを通じた取引が可能です。

ビットコインには、中央管理者が存在しません。

銀行をはじめとする金融機関は、人が管理するため、営業時間や取引の時間が決まっています。

しかし、ビットコインは違います。

取引の記録は、オンライ上で管理されるため、ブロックチェーンを作動させるPC・マシンが存在する限り、データが残り続けます。

ビットコインほどの拡散性を達成している仮想通貨であれば、そのPC・マシンは全世界に存在すると言っても良いでしょう。

加えて、ブロックチェーンの特性上、取引記録の改竄も非常に困難で、悪意ある個人が勝手にデータを書き換える可能性も低いです。

法定通貨のリスクヘッジになる

ビットコインは、

法定通貨から独立したポジションを確立している

ため、中央管理者が価格の操作をすることができません。

ビットコインの価格は、

純粋に市場の需要のと供給で決まる

のです。

そのため、法定通貨の市場が冷え込んでいるときに、一種のリスクヘッジになります。

法定通貨の価値が下がった時に、一定の資産をビットコインで持っておくことは、金融面でのリスク対策になります。

今後、ネット社会がますます加速し、デジタル資産の利便性が認識されるとともに、ビットコインの価値が一定額保証される可能性は充分にあり得ます。

別の暗号資産の担保にできる

ビットコインは、

別のもっと使いやすい仮想通貨の担保にする

ことができます。

これによって、ビットコインをベースにした経済圏が回ることになります。

お金の価値を決める要素の一つに

「それが使われるかどうか」

にあります。

つまり、

使われるお金は人気になり、使われないお金は人気がなくなる

ということです。

ビットコインが他の仮想通貨の利用の土台となっている限り、その価値が完全になくなるということはないでしょう。

デメリット

一方、ビットコインを使うことにはデメリットもあります。

値動きが激しい

ビットコインを始め、仮想通貨は非常に値動きが激しいということをしっかり覚えておきましょう。

例えば、2021年には一時期「１BTC＝700万円台」だったビットコインは、2022年位は１BTC=200万円台にまで下落しました。

この要因は様々ですが、「アメリカの市場や世界経済の不況の煽りを受けて、その価値を激しく落とすことがある」ことや「金融商品としての価値を見出している人たちの急激な売買」や「ビットコインの半減期」などの観点から分析することができます。

また、仮想通貨自体の歴史が浅いという点にも注目しなければなりません。

ビットコインの誕生は2008年。

金融の歴史から見ると、生まれたばかりの存在です。

しかも、仮想通貨の土台となっているブロックチェーンという技術を詳しく理解している人は多くありません。

そのため、仮想通貨のリスクに目が向きやすいのです。

世間では「仮想通貨は、なんだか怪しいもの・危ないもの」という認識が消えません。

物事の価値が安定するためには、多くの人がその価値を普遍的なものだと信じなくてはなりません。

その点では、ビットコインの価値が安定するまでには、まだ当分時間がかかると考えるのが妥当でしょう。

ハッキングや操作ミスによって丸ごと消失する

仮想通貨は、

オンライン上で記録される実体のない資産

です。

データが盗まれたり、操作ミスをしたりすることで資産を失う可能性があります。

基本的には、失ってしまうと2度と戻ってきません。

実体がないということは、データを扱うことが得意な人にとっては、攻撃のチャンスにもなるのです。

ブロックチェーンや暗号化技術について、システム面での理解が浅いと、思わぬところで資産を失うことになります。

仮想通貨をより安全に扱うためには、テクノロジー面への理解は、絶対に欠かせません。

一方、現金や不動産など実体のある資産は、現物という形があります。

そのため、現実世界から跡形もなく消失する可能性は低いです。

幸いなことに、仮想通貨取引所のサイトなどからは、仮想通貨の理解を深めるコンテンツを見ることができます。

いきなり仮想通貨を買うのではなく、まずはそれらの内容に目を通してみるのが良いでしょう。

法整備が未発達

仮想通貨は、人類にとって新しい発明であり、尚且つ進歩・改善のスピードがとても速いです。

そのため、法整備はほとんど追いついていないと言って良いでしょう。

既存の金融の枠組みには収まらないほど、その進歩は劇的なのです。

税制をはじめとして、現在、法律がどの程度が仮想通貨を扱う場面に適応されるのかを勉強することも欠かせません。

法律の専門家であっても、解釈が分かれるところでもあるため、仮想通貨で収益を出したい方は、税制面等もしっかりと勉強していく必要があります。

個人がビットコイン(BTC)を使うことで獲得されるもの

ここからは、私自身が仮想通貨を触っていて獲得したものをまとめていきます。

テクノロジー面への理解(ブロックチェーン)

個人的には、これが最も大きな収穫です。

仮想通貨を成り立たせているのは、

ブロックチェーンというシステム

です。

ブロックチェーンを理解するのに一定の勉強は必要ですし、その内容は簡単なものではありません。

しかも、進歩・改善のスピードがとても速い業界なので、情報を追いかけるだけでも大変です。

さらには、この分野にコミットしている人達が、総じて非常に高いリテラシーの持ち主なのです。

その中で自分が生き残ろうとすると、自然と自分への期待値も高まり、それが学習の意欲になります。

つまり、生き残るために必死で勉強する環境に自分を放り込むことができるのです。

仮想通貨に触れなければ到底得ることのなかった知識や考え方をどんどん学ぶことで、テクノロジー面での理解が圧倒的に進みます。

値動きの差から生じる利益・損失

ビットコインは、

値動きの激しい金融商品

としての側面があります。

そのため「安く売って、高く買う」チャンスが多いです。

あなたがトレードが得意なら、信用取引などでレバレッジをかけて立ち回ることで、大きな利益を得ることができます。

また、中・長期的に見ても、

価格差を利用して稼ぐ

ことができる可能性もあります。

一方、その値動きの激しさから

「高値掴み」をしてしまい、大きな損失を出してしまう

可能性もあります。

ビットコインを長期間所持していれば、大きな値動きに振り回されて、利益・損失のどちらも体験することになります。

そして、それらの出来事が当たり前であるという精神的なタフネスが身に付きます。

金融・経済への興味・関心

仮想通貨は、

金融・経済の世界

と密接に関わっています。

そのため、仮想通貨に関わっていると日本・海外問わず、経済の主要なニュースや金融・経済の動向が自然と気になるようになります。

仮想通貨の値動きは、政治や世界情勢とも関連するため、今までぼんやりと見ていたニュースやネットの情報が、これまで以上に解像度高く飛び込んでくるようになります。

仮想通貨を所持していると、その仮想通貨を所持していることによって「損をしたくない」という気持ちが無意識のうちに働くので、それが情報感度を高めることにつながるというわけです。

まとめ

最後まで読んでくださってありがとうございます。

仮想通貨の王様である「ビットコイン(BTC)」についての理解を深めると、物事を判断する基準ができて、他の仮想通貨の役割や違いも分かるようになります。

本記事が、仮想通貨についての理解を深めるきっかけになれば幸いです。